実践　建築の企画営業

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 準備しておく必要があります」などと即答できる能力が必要なのです。「後で専門家に相談して…」では、断られてしまうかもしれません。　厳密な数字を答える必要はありません（場合によっては税理士法違反になることがあります）。顧客からの問いかけに対して「その場で、おおよその数値を提示できるか」は、顧客からの信用を高め、受注や企画成就のための重要なポイントです。　したがって本書では、「顧客との対応に必要な知識を顧客の目の前で概括的に説明できるレベル」を目標とし、たとえば税金に関する知識については、土地・建物に関するものに限定しています。本書の内容を理解した上で、読者の皆さまの経験や情報で肉付けすることにより、より充実した知識となるはずです。　本書は、初版が発刊された1989年から改訂を重ね、今回が11回目の改訂となります。「全訂版」として大幅に加筆修正を行いました。　本書が読者の皆さんの企画立案や営業を行う際のツールとして、また、土地を所有している皆さんにとって土地活用の考え方の一助になれば幸いです。　最後に、本書の出版に当たり、清文社の村本健太郎氏、杉山七恵氏には多大なご協力をいただきました。この場を借りて感謝申し上げます。　2016年1月 秋山　英樹

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