ソフトウェア会計実務Q＆A

8/22

Q2-39プロジェクト間接費の配賦基準 　　　 131Q2-40プロジェクト別原価計算の具体的仕訳 　　　 135Q2-41受注制作のソフトウェアの制作費の範囲 　　　 138Q2-42プロジェクトコードの発番単位 　　　 142Q2-43制作費の流用・転用の処理 　　　 144Q2-44共通テンプレートの制作費の処理 　　　 150Q2-45同時受注の制作費 　　　 152Q2-46制作内容の変更・取消し 　　　 154Q2-47原価差異の会計処理 　　　 158第3章ベンダーの会計処理（市場販売目的のソフトウェア）1市場販売目的のソフトウェアの概要 　　　 165Q3-1市場販売目的のソフトウェアの定義 　　　 165Q3-2市場販売目的のソフトウェアの制作費に関する会計処理の概要 　　　 167Q3-3市場販売目的のソフトウェアの制作費の原価要素 　　　 169Q3-4市場販売目的のソフトウェア制作費の費用計上と資産計上の判断基準 　　　 170Q3-5「プロトタイプ」の完成時点 　　　 173Q3-6製品マスターの制作費の資産計上時の留意事項 　　　 176Q3-7著しい改良の判断基準 　　　 179Q3-8研究開発の終了後に発生する費用の取扱い 　　　 180Q3-9外注先に委託（請負契約）して制作する市場販売目的のソフトウェア 　　　 181Q3-10機器組込みソフトウェアの会計処理（制作者側・購入者側） 　　　 183Q3-11バージョンアップに伴う旧バージョンの制作費の会計処理 　　　 186Q3-12販売中止の処理 　　　 188Q3-13試用版に係る費用の取扱い 　　　 189Q3-14将来の収益獲得が不確実な製品マスター制作費とバージョンアップ費用 　　　 1902市場販売目的のソフトウェアの減価償却 　　　 192Q3-15市場販売目的のソフトウェアの減価償却の方法 　　　 192Q3-16見込販売数量（収益）の見積り 　　　 195Q3-17見込販売数量（収益）の変更 　　　 196Q3-18減価償却方法（設例①） 　　　 198Q3-19減価償却方法（設例②:見込販売数量（収益）に変動があるケース） 　　　 206Q3-20減価償却方法（設例③:未償却残高が見込販売収益を上回るケース） 　　　 210

※このページを正しく表示するにはFlashPlayer10.2以上が必要です